EVを、走る蓄電池として使う前に。

まず全体像

最初の3用語の基礎はFERC｜DERとOrder 2222と米国DOE｜Virtual Power Plantsを参照。その他は本ガイドでの実務上の整理です。

2026年9月の注目点

EV・V2Hでの使い方

EVをDERとして考えるときは、「何kWhの車か」より「いつ接続され、次の出発までに何kWh必要か」を先に見ます。充電をずらすV1G、家へ給電するV2H、系統へ放電するV2Gは、設備・契約・目的が異なります。

簡易式：供出可能エネルギーの上限＝max（0、容量×［現在SOC−確保SOC］）×放電効率。ただし、実際の供出量は出力×接続時間、車両・充電器の制限、家の使用分、温度・保証条件等でも制限されます。確保SOCには、次の走行と利用者が残したい予備分を含めます。

これは説明用の仮定計算です。特定車種の性能・市場参加可否・収益を示しません。

海外の展開はマサチューセッツ住宅V2G試験を参照。国内の普及に向けた示唆は、既存のDR受付・計量・精算にEVを接続することです。ただし本事例は米国の試験で、日本の機器や報酬へ直結しません。

住宅とEVの経済効果はエネがえるEV・V2Hへ。充電アプリや会員サービスを作る場合は、パナソニックのおうちEV充電サービスへのAPI採用事例が参考になります。料金試算の採用事例を、V2G市場収益の実績とは扱いません。

経済効果を比べる

基本効果は設備導入前と導入後の支払額の差。DR追加効果は、同じ設備を通常運用した場合とDR運用した場合の差です。追加報酬から、充電費、損失、追加劣化、手数料、失われる売電・自家消費価値、契約に基づく未達負担を差し引きます。

計算例（説明用の仮定）：年間DR報酬30,000円、追加充電費5,000円、手数料6,000円、追加劣化相当4,000円、失われる通常運用価値3,000円なら、追加純便益は12,000円／年です。市場相場でも実績でもなく、費用を見落とさないための例です。基本試算が既にこれらの費用を含む場合は二重控除しません。

事業者・システムを探す

国内の追加調査候補（EPRX会員名簿で掲載を確認）：アズビル、E-Flow、伊藤忠商事、SBパワー、NTTアノードエナジー、ENEOS Power、エネルエックス・ジャパン、大阪瓦斯、関西電力、GridBeyond、グローバルエンジニアリング、Sustech、Sassor、JERA Cross、Shizen Connect、Daigasエナジー、中部電力ミライズ、Tensor Energy、東京瓦斯、東京電力エナジーパートナー、東芝、東邦瓦斯、東北電力、NUVVE JAPAN、パワーエックス、日立製作所、BIPROGY、ヒラソル・エナジー。名称は一部法人格省略。EPRX｜取引会員一覧

会員名簿は「住宅・低圧・EVを受託する会社一覧」ではありません。名簿掲載のみの企業について、受託範囲・最低規模・料金・対応機種・API・実績は未確認です。SIIの補助事業登録とも別の情報です。SII｜蓄電池アグリゲーター一覧／SII｜DRメニュー一覧

比較・選定チェック

先端技術と通信

出典を付した研究・規格以外は設計上の論点整理です。「AI採用」の表示だけで性能は比較できません。機器数、指令から応動までの遅延、未達率、復帰時の挙動を同条件で比較してください。

海外事例・研究

右列は本ガイドの提案仮説です。海外の報酬額・規制・メーカー保証を日本へそのまま適用しません。研究発表の存在は、本番での性能や投資成果の証明ではありません。

API・提案業務へ接続

DER事業では、接続できる設備を増やすだけでなく、「顧客が参加を判断できる」入口が必要です。エネがえるAPIを導入前の比較・料金説明に接続し、運用会社側のDERMSや精算基盤とは責任を分ける構成を提案します。

APIの採用判断はエネがえるAPI解説、実例はパナソニック｜エネがえるAPI導入事例／エクソル｜API導入事例へ。市場最適化や制御APIを新たに作る場合、機器接続・市場規程・精算・可用性を別途設計します。

よくある質問

出典と確認範囲

確認日：2026年9月21日。公式資料・事業者公表資料を読み、比較方法と確認項目を独自整理しました。網羅性・市場収益・適格性を保証する資料ではありません。